投資信託で複利効果を最大化しよう

こんにちは。

配当サラリーマンの“いけやん”です。

この記事では、投資信託の毎日積立により、複利効果を最大化することについて書きたいと思います。

資産形成では、複利効果を味方につけることが必須

複利効果とは、

元本に利子(分配金)がついたとき、その次には、「元本と分配金」も含めた合計に対して分配金がつくこと
です。
 
運用資金から得られる配当金は、初めはごくわずかです。
 
配当金に比べて、給料からの入金の方が資金追加の大半を占めるため、資産増加のスピードはあまり大きくありません。
 
しかし、毎年の配当を次の資産購入の原資に充て、根気よく繰り返すことで、少しずつ資産の太り方が加速していきます。
 
 
複利効果を得るには長期間かけて少しずつニワトリ(運用資産)を大きく太らせて、毎年得られる卵(配当)を大きくしていく必要があります。
 
投資で得られた成果を次の投資の原資にして、長期間で運用できるのが、我々個人投資家の強みです。

株式の個別銘柄では、複利の最大化は望めない

さて、複利効果を得るためには、得られた配当を次の株式購入に充てる必要があります。

言葉でいうのは簡単だし、理解できますが、実際に実行しようとすると、いくつかの壁に当たります。

個別銘柄の株式で配当再投資を実行しようとしても、複利効果を最大化できない理由は次の2つです。

 ・最低購入金額が大きく、速やかに再投資できない

 ・配当金の支払いの度に課税されることで、投資効率悪化

順番に見ていきましょう。

最低購入金額が大きく、速やかに再投資できない

個別株の配当金は定期的に数千円〜数万円など、振り込まれますが、
これを即座に別の個別銘柄購入に充てること
は現実的に難しいです。
 
 
なぜなら、個別株の購入単位は10万円以上するものが多く、
1回の配当金振り込み金額は、個別株の最低購入金額に満たない
ことが多いからです。
 

配当金の支払いの度に課税されることで、投資効率悪化

株式投資の配当金には、税金がかかります。

平成31年2月時点で、株式の配当金にかかる税金の利率は、

一律20.315%(所得税+復興特別所得税15.315%、住民税5%)

です。

企業が株主に配当を出せば、その度に20%以上の税金がとられ、投資効率を悪化します。

これは投資活動の観点からは、

投資成果を現金で受け取り、利益確定することに対する税金

と解釈できます。

投資で得られた卵はいつかは、実なる果実(現金)で得るべきではありますが、資産形成の途中では現金で受け取らず、資産購入に充てることができれば理想的です。

投資信託を毎日積み立てれば、複利効果が最大化できる

これまで書いてきた個別銘柄における投資効率悪化を解決できるのが投資信託です。

投資信託には、個別銘柄にはない、2つのメリットがあります。

 ・投資信託は最低購入金額が安い(100円~)

 ・投資信託は配当金支払いを繰り越しできる 

順番に見ていきましょう。

投資信託は最低購入金額が安い(100円~)

投資信託は、個別銘柄と異なり、少額から購入することができます。

数年前までは、投資信託の都度購入で、最低購入金額は1万円~などが多かったと記憶しています。

最近では、積み立てサービスの充実により、毎日100円や500円などから購入できるようになっています。

投資信託自体が銘柄の分散にメリットのある買い方ですが、毎日積立することで時間的分散も効かせられます。

「銘柄分散」「時間分散」の観点から言えば、投資信託は最強の解であると言えます。

投資信託は配当金支払いを繰り越しできる 

投資信託では、配当金(分配金)が出さないファンドを選ぶことで、配当金の現金受取を将来に先送りすることができます。

現金で受け取るなら20%以上の税金が差し引かれるところ、全額を再投資し、複利効果を最大化できることを意味します。

また、分配金がファンドであっても、購入時、分配金を現金で受け取らず、再投資に回す「再投資型」を選択することができます。

しかし、これは、一見再投資できているように見えますが、よく説明を読むと、

「税引き後」、自動的に分配金で同投資信託を購入

とありますから、ここで言う、配当非課税による再投資には該当しません。

分配金コース 選択可能な分配金のコースを表示しています。分配金は、税引き後、受取型であれば、証券口座の「預り金」へ入金され、再投資型であれば、自動的に再投資されます。(※NISA口座で保有の場合、税金は差し引かれません)

どの投資信託を選べばよいか?

投資信託の商品は星の数ほどありますが、我々が選ぶべきは、コストの低い「インデックスファンド」です。

詳しくは、下の記事でも紹介しています。

投資信託のデメリットは「配当金のキャッシュフローが見えない点」

一方で、投資信託投資効率の最適化の観点からは申し分ないですが、配当金の入金によるキャッシュフロー確保では、個別株式に軍配が上がります。

毎月配当金が入金される喜びは病みつきのものですから、投資継続のモチベーションは個別銘柄の方が投資信託より勝るといけやんは考えます。

まとめ

複利効果を最大化する方法として、投資信託のメリットを説明しました。

また、キャッシュフローの観点からは個別銘柄の方にもメリットあります。

両者をうまく使い分け、いいとこどりすることが投資継続・効率最大化のカギになると思います。

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