こんにちは。
配当サラリーマンの“いけやん”です。
投資信託は、個別株にないメリットがある一方、投信特有のコストがかかります。
この記事では、投資信託の購入・維持にかかるコスト（手数料）について紹介します。
投信は、個別株よりもかかるコストが大きい
投資信託は、購入者から集めた資金を元にファンドがいろいろな銘柄を売買します。
その分、個別銘柄にはないコストがかかります。
私たち資産運用をするものにしてみれば、このコストは当然低いほど良いです。
投資信託には、主に3つの手数料がかかります。
1つ目は、「購入時手数料（販売手数料）」2つ目は、「運用管理費用（信託報酬）」3つ目は、「信託財産留保額」
それぞれ順番に見ていきましょう。
投資信託の購入時手数料（販売手数料）とは
投信の購入時手数料は、投資信託を買う時に支払う手数料です。
購入価格の0〜3％です。
※証券会社によって異なる場合あり
特に、手数料が無料の投資信託は「ノーロード投資信託」とよばれます。
購入時に、投資信託自体の購入費用と合わせて出金されます。
投資信託の運用管理費用（信託報酬）とは
投信の運用管理費用は、投資信託を持っている期間中に、毎日支払われる費用です。
ファンドによって異なり、インデックスファンドとアクティブファンドで差が大きい費用です。
インデックスファンドの場合、年率0.2〜0.5%のコストで済みますが、アクティブファンドの場合、3%とか4%などという正気とは思えないコストがかかりますから必ず避けなければいけません。
（資産運用にぉける投資信託といえば、インデックスファンド一択と言い切ってしまって構いません。）
証券会社の口座から、実費が引かれるわけではなく、毎日の基準価格変動に織り込まれます。
このため、費用としてかかった実感はあまりありませんが、確実に運用成績に影響するので、要注意です。
投資信託の信託財産留保額とは?
投信の信託財産留保額とは、投資信託を売却するときにかかる手数料です。
投資信託は様々な「株」や「債券」をまとめて運用しています。
ファンドが株や債券を購入・売却する際にかかる費用をファンド購入者全員で分担して負担する費用です。
売却費用に対して0〜0.5％です。
※ファンドにより異なります。
売却時に入金金額が差し引かれる形で支払います。
まとめ
投資信託の購入・維持にかかる手数料（コスト）を紹介しました。
資産運用で定番となっている低コストのインデックスファンドを選べば、間違いはありませんが、個別株にはないコストとして、どんなものが差し引かれているか、軽く意識はしておきましょう！
～～～こちらもどうぞ～～～
コメント