こんちわやんです。
仮想通貨に興味を持った人
仮想通貨って・・・そもそも何なの？
仮想通貨・ビットコインって、どんな特徴があるの？
そんな疑問に答えます。
◎簡単に自己紹介
私”いけやん”は、これまでサラリーマンをしながらコツコツと株式投資してきました。
このおかげで、３０代前半で３０００万円近くの資産を作ることができました。
２０２０年末でアッパーマス層目前。
配当金狙いの個別株式を中心に、国内・海外株式、投資信託、ETF、REIT、ロボアドなど、幅広く投資しています。
２０１７年の仮想通貨ブームの時には、「得体が知れないわ、、、、」と思って参入しませんでした。
その後、仮想通貨バブルは弾けましたが、改めて仮想通貨の技術を勉強した結果、「長期的には高い確度で大きく上昇する」と判断し、２０２０年から暗号資産（仮想通貨）にも参入しました。
今のところ、参入して数か月ですが、１４０万円の入金に対して、総資産１８０万円と「＋４０万円」の含み益です。
（２０２１．２．２１追記：入金１８０万円に対して、４４０万円を越えました。＋２６０万円です）
・・・が、１０年単位の価値上昇を見越し、がっちりホールドで行きたいと思っています。
勉強しながら、初心者目線で暗号資産（仮想通貨）投資のポイント・情報を発信しています。
◎暗号資産（仮想通貨）を始めるには
金融庁の公式HPによると、資金決済法の改正（令和２年５月１日施行）により、法令上、「仮想通貨」は「暗号資産」へと正式に呼び方が変わりました。（参考：金融庁HP）
「仮想通貨」という言い方になじみのある方が多いと思いますが、このブログでも、これ以降、暗号資産（仮想通貨）と表記していきます。
目次
- 暗号資産（仮想通貨）とは
- 電子マネーとは違うの？
- 世界発の暗号資産（仮想通貨）＝ビットコイン
- 暗号資産（仮想通貨）の今後の見込み
- 暗号資産（仮想通貨）の始め方
- 暗号資産（仮想通貨）の「よくある質問」
- ビットコイン高くて買えないんですけど・・・
- どうしてビットコインの価格が上がっているの？
- どんな企業がビットコインを買っているの？
- どうして大企業がビットコインを買うようになったの？
- いくらまで上がるの？
- 今から買い始めても遅くないか？間に合うの？
- 最高値すぎて買えないんですけど・・・
- 「ブロックチェーンの凄さ」が今ひとつわかりません
- ・・・サトシナカモトってだれ？
- なんでブロックチェーンがお金になるの？
- これからビットコイン自体が無価値にことはあり得るの？
- 各国の金融当局が規制して、仮想通貨を禁止することはないの？
- 仮想通貨の税金ってどのくらいかかるの？
- 売却利益に課税されるタイミングはいつ？
- ステーブルコインとは？
- テザーはどこで手に入るの？
- 取引所からの流出が怖くないか？
- コインチェックの口座申し込みで時間がかかってるんですが
- ビットコイン高くて買えないんですけど・・・
- どうしてビットコインの価格が上がっているの？
- どんな企業がビットコインを買っているの？
- どうして大企業がビットコインを買うようになったの？
- いくらまで上がるの？
- 今から買い始めても遅くないか？間に合うの？
- 最高値すぎて買えないんですけど・・・
- 「ブロックチェーンの凄さ」が今ひとつわかりません
- ・・・サトシナカモトってだれ？
- なんでブロックチェーンがお金になるの？
- これからビットコイン自体が無価値にことはあり得るの？
- 各国の金融当局が規制して、仮想通貨を禁止することはないの？
- 仮想通貨の税金ってどのくらいかかるの？
- 売却利益に課税されるタイミングはいつ？
- ステーブルコインとは？
- テザーはどこで手に入るの？
- 取引所からの流出が怖くないか？
- コインチェックの口座申し込みで時間がかかってるんですが
暗号資産（仮想通貨）とは
暗号資産（仮想通貨）とは何か。特徴を４つあげてみます。
- 【１】デジタル通貨である
- 【２】法的な「強制通用力」がない
- 【３】国家という「中央管理者」がいない
- 【４】プログラムに基づき機能していく
【１】デジタル通貨である
仮想通貨（暗号資産）は、電子データでやりとりされます。
デジタル通貨（digital currency）とも呼ばれます。
お金の歴史を考えてみると、
- 貝がら（？）に始まり、
- 金属のお金（大判小判、貨幣）
- 紙のお金（紙幣）
- 電子マネー（Suica・マイルなどの交通系、楽天ポイントなどの商業系）、、、
など、形態を変えながら進歩してきました。
貝がらだと重たくて、運んだり、交換するのに不便。
そこから、「金属加工の技術」「印刷・製紙の技術」「ITテクノロジー」、、、といったように、その時代の技術進歩とともに、お金は姿を変えてきました。
次の時代のお金となる「暗号資産（仮想通貨）」は、電子データのみでやり取りされます。
【２】法的な「強制通用力」がない＝裏付けがない
暗号資産（仮想通貨）には、国家による法的な強制通用力がありません。
例えば、１万円札は「日本国内では１万円として」機能します。
お店に拒否されることはありません。
これは当たり前のようですが、日本国家が裏付けし、お金として通用することをを保証しているからです。
強制通用力とは、貨幣において、額面で表示された価値で決済の最終手段として認められる効力をいう。強制通用力を認められた貨幣による決済は、額面で表示された価値の限度で最終的な決済と認められ、受け取る相手側はこれを拒否できないことが国家により保証されている。
ちなみに、お札（紙幣）の強制通用力は「無制限」。
硬貨（貨幣）の強制通用力は「額面の２０倍」つまり、２０枚までしか認められていません。
支払いは１円玉１００枚で、よろしく～。は通用しない、ということですね。
≫参考 財務省HP お金には使用できる枚数の制限があるのですか？
【３】国家という「中央管理者」がいない（非中央集権的）
暗号資産（仮想通貨）には、国家（政府・中央銀行）などといった中央管理者がいません。
- 景気が悪いからお金を擦ろう、とか
- インフレになりそうだから金利を上げよう、
といった金融政策を打つこともしません。
その代わりに、お金の取り引きを記録した台帳は、暗号資産（仮想通貨）の参加者全員によって、分散して管理されます。
つまり、法定通貨と異なり、「非中央集権的」「分散的」です。
台帳をみんなで分散して管理するため、
- サーバーが一度にダウンしない＝「堅牢である」
- １か所の中央サーバーを高セキュリティにする必要がなく「低コスト」につながる
というメリットがあります。
【４】プログラムに基づき機能していく
中央の管理者が不在であれば、お金の管理はだれが行うのか？
というと、暗号資産（仮想通貨）にあらかじめ書かれたプログラムによって機能していきます。
例えば、ビットコインは、
- １０分に１回のペースで「ひとかたまり」の取引台帳が更新されていく
- コインの発行上限数は、２１００枚である
といった、通貨としての「ルール」が決められており、プログラムがその通りにうごき続けます。
これ以外のルールに変わることはあり得ません。
電子マネーとは違うの？
では、JRが発行する「Suica」や航空会社の「マイル」、「楽天ポイント」など、他の電子マネーとの違いは何か。
中央管理者がいるか、いないか
それは「中央集権的か・非中央集権的か」です。
- 電子マネーでは、中央管理者がいる
- 暗号資産（仮想通貨）では、中央管理者がいない
例えば、楽天ポイントは、「楽天市場」など、楽天グループでお金と同じように使えます。
しかし、楽天がつぶれたら無価値になります。
同じように、Suicaは、JRがつぶれたらアウト。
これまでの電子マネーは、「誰か中央で管理する者がおり、その大本が潰れてしまったら価値を失う」という点が致命的な欠陥でありました。
法定通貨も同じく「中央集権的」
それは、法定通貨であっても同じ。
日本円というものに信頼があるうちは、いいです。
ただし、発行主体であり、管理者でもある政府や日銀が経済政策を誤って、ハイパーインフレやデフォルトが起こったら、、、？
日本円は、今とは違う価値となり、その機能を果たせなくなります。
世界発の暗号資産（仮想通貨）＝ビットコイン
ビットコインの誕生
初めて誕生した暗号資産（仮想通貨）は、ビットコイン。
2008年にサトシ・ナカモトという謎の人物によって、論文発表され、2009年に運用が開始します。
≫参考記事 日本語で読むビットコイン原論文 [by Satoshi Nakamoto]
ビットコインの特徴
ビットコインの特徴です。
- 中央管理者が存在しない
- 発行上限が存在する
中央管理者が存在しない
上でも書いたとおり、ビットコインには、価値を保証する発行者・管理者がいません。
「ブロックチェーン」という仕組みによって、参加者みんなが「お互いに」「同時に」承認しあいながら、取引の記録をつないでいきます。
発行上限が存在する
各国の中央銀行（例：日本銀行）が発行する「法定通貨」では、経済状況に応じて、発行枚数を変更することができます。
「景気悪いから、お金吸って市中にばらまいておこうー！経済政策！」といった感じ。
その一方で、暗号資産（仮想通貨）は、発行枚数を変えることは不可能。
ビットコインでは、発行上限枚数は２１００万枚に設定されています。
これにより、通貨としての価値を保つと同時に、有限であるが故に、将来高い値上がりが見込まれています。
この構造は、金（きん）と同じ。
ビットコインが「デジタルゴールド」と呼ばれるゆえんですね。
暗号資産（仮想通貨）の今後の見込み
暗号資産（仮想通貨）はこの５年ほどで少しずつ存在が知られましたが、本格的な普及はまだまだ。
今は投資対象として見られていますが、２０２０年台には、実用面で広まり、これから１０年でその価格は大きく向上するとみています。
特に「暗号資産（仮想通貨）のＥＴＦが承認されれば、投資ファンドの莫大な資金が流れ込み、価格上昇する」と言われています。
今から仕込んでおいた人だけが大きな利益をとれる、、、という状況。
参入しない手はありません。爆発の夜明け前といった状況ですね。
（２０２１．２．２３追記）
カナダで世界初のビットコインETFが上場しました。
≫参考 史上初のビットコインＥＴＦ、上場先は意外な国－滑り出しは順調
暗号資産（仮想通貨）の始め方
仮想通貨を始める手順は、たったの４ステップ。
豊かな将来を見据えて、資産の一部だけでも暗号資産（仮想通貨）に投資していきましょう。
- ステップ１：最低限の勉強。損しないために。
- ステップ２：「コインチェック」で口座開設
- ステップ３：日本円の入金（「住信SBIネット銀行」を利用）
- ステップ４：銘柄を選んで、購入（「ビットコイン」・「イーサリアム」・「リップル」）
暗号資産（仮想通貨）の「よくある質問」
「よくある質問」をまとめました。随時、更新していきます。
ビットコイン高くて買えないんですけど・・・
勘違いしている人が多いですが、小数点以下の0.001BTC（つまり5000円）とかで買えます。
1BTC（＝500万円以上）単位でなくてもOK。
※取引所ルールによります。
コインチェックの取引所での最低取引単位は「0.005BTC～」。
どうしてビットコインの価格が上がっているの？
資産性・価値が認められ、大企業とかの大口投資家が買い始めているから。
「発行上限があって限られているので、金と同じように希少性がある。今のうちにたくさん仕込んでおこう」と考える企業・人が増えています。
どんな企業がビットコインを買っているの？
- マイクロストラテジー（1989年創業。様々な企業のビジネス・インテリジェンス（BI）ツールを開発・提供）は、2020年に4億2500万ドル（約450億円）を投資。「100年間保有する」と宣言。
- 米カリフォルニア州サンフランシスコに本社がある「スクエア」（モバイル決済企業。小売店向けのPOSサービスやモバイル決済・送金アプリCash Appを提供）は5000万ドル（約53億円）のビットコインを購入。創業者・CEOは、ツイッターの共同創業者ジャック・ドーシー氏。
- （２０２１．２．９追記） アメリカ電気自動車（EV）大手のテスラ（Tesla）が15億ドル（約1580億円）のビットコインを購入。これをきっかけに３００～４００万円だった１BTCの価格は、一気に５００万円を突破。
どうして大企業がビットコインを買うようになったの？
こうしたアメリカ大企業がビットコインを買う理由は、
「金融緩和がもたらすインフレによる、米ドル価格の相対的下落のリスクに備えるため」
とされています。
これまで世界の金融当局は、リーマンショックはじめ不景気に対して、金利を極端に下げたり、お金を刷りまくることで乗り切ってきました。
しかし、これはお金の価値を相対的に下げ、インフレを引き起こし、現物貨幣を持ち続けることのリスクへとつながります。
Bitcoin breaks above $35,000 to touch new high
←ビットコイン、狂ってますね。対して、ドルは価値が下がる一方です。 https://t.co/I1q40T8Aoe— veda (@otasam) January 6, 2021
いくらまで上がるの？
いくらまで上がる！と未来を予想することは誰にもできません。
、、、が、まだ一部の投資家の投資対象にしかなっておらず、一般的に普及する伸びしろ・価格の上がり代はまだまだこれからあるかと。
ちなみにイケハヤ氏の予想は・・・・5000万円。ほんとかいな。
≫参考記事【大胆予想】ビットコイン価格は5000万円になります。
(2020.3.18追記)
「ストックフローモデル」によって価格予想できる、という記事を書きました。
今から買い始めても遅くないか？間に合うの？
↑の質問と被りますが、
- アメリカ証券取引委員会が「仮想通貨のETF・投資信託」を承認する
- 仮想通貨が「個人融資の担保」として使われ始める
、、、など、これからまだまだ価値が上がるイベントは控えています。
仮想通貨ETF（上場投資信託）の取引所への上場についても米SEC（※証券取引委員会）が認可すれば、機関投資家の本格的な参入が期待できます。私は、多くの海外の機関投資家と話をしていますが、皆、仮想通貨マーケットに参入したくて、"ウズウズ"しています。取引のルールや環境が整備されれば、堰を切ったように、巨額のマネーがマーケットに流入してくることは目に見えています。
（SBIホールディングス 北尾吉孝CEOの著書より）
最高値すぎて買えないんですけど・・・
ビットコインは過去、最高値を更新し続けてくるごとに「今は高値だ。買えないわ。。」と言われ続けてきました。
結局のところ、
- これから10年かけて価値が認められ、さらに値段が上がっていく方に賭けるのか
- このチャンスを見送るのか
どちらにベットするのか、でしょう。
「ブロックチェーンの凄さ」が今ひとつわかりません
ブロックチェーンは、決まった管理者に依存せず、お金の取引ができるのが革命的な点。（＝非中央集権的）
今のネット銀行の振り込みや、ネット通販って、「その銀行がちゃんと執行する」ことや、「Amazonがちゃんと発送する」という信頼の上に成り立っています。
「これってシステムとして、不安定で非効率だ。」と、サトシナカモト氏は考えたんです。
・・・サトシナカモトってだれ？
ビットコインの仕組みを考えた人。
2009年にビットコインの論文を世に出しました。
既存の金融システムの致命的な問題点を解決する手法として、ブロックチェーン技術を発表しました。
≫参考記事 日本語で読むビットコイン原論文 [by Satoshi Nakamoto]
なんでブロックチェーンがお金になるの？
取引の記録（台帳）を参加者みんなが「同時に」共有でき、構造上「改ざん不可能」だから。
言わずもがな、改ざんできないことは、ニセ紙幣・ニセ硬貨が出回らないために必須。
さらにブロックチェーンだと、中央管理者がいなくても機能する、という画期的なメリットがついてきます。
これからビットコイン自体が無価値にことはあり得るの？
仮想通貨の時価総額はすでに100兆円（！）以上。そして、その大部分がビットコイン。
ビットコインはすでに「Too big to fail.（大きすぎてつぶせない）」レベルに達しています。
これは、リーマンショックの時の大手金融機関に対して使われた用語。
あまりに規模が大きすぎて潰した時の被害が甚大すぎて、金融当局としても潰せない状態を指します。
≫参考記事 仮想通貨時価総額上位100
各国の金融当局が規制して、仮想通貨を禁止することはないの？
できません。
仮想通貨はプログラムで自動で機能するので、止めることはできません。
仮想通貨の税金ってどのくらいかかるの？
2017年に法改正があり、「消費税」はかからなくなりました。
※それまでは「決済手段」ではなく「もの」だとされていたので、ビットコインを買うと８％（当時）の消費税がかかっていた。そんなアホな！
「売買利益」に対しては、20万円以上ある場合、「所得」となり、最高で45%の税率がかかってしまいます。。ここに関しては、株と同じょうに申告分離税となるような法整備が待たれます。
売却利益に課税されるタイミングはいつ？
- 暗号資産（仮想通貨）⇒日本円に換金した時点
- 他のコインに交換した時点
で「利益がでた」とみなされます。
≫参考 国税庁HP：仮想通貨に関する所得の計算方法等について（情報）（H29.12.1）
価格が上昇したので、いったん利確したい！というときには、価格変動の小さいステーブルコインに換金することが有効です。
ステーブルコインとは？
法定通貨などに連動するよう、設計された暗号資産（仮想通貨）のこと。
例えば「テザー（ＵＳＤＴ）」は、米国ドルにペッグされており、「１テザー＝１ドル」です。
（厳密には0.99～1.01ドルあたりで変動）。
利確したい！というときには、ステーブルコインに変換することで、仮想通貨の世界（クリプトスペース）に置いたまま、利確することができます。
テザーはどこで手に入るの？
国内の取引所では、取り扱いがありません。
海外取引所の「バイナンス」で買うことができます。
（海外サイトですが、日本語対応済み）
取引所からの流出が怖くないか？
2018年にあった流出事件を受け、金融庁も取引所への規制を強化し、多くの取引所が廃止されました。（業務停止命令・業務改善命令）
今は、大手の金融機関がバックについた取引所が増えました。
万が一に備えて、必ず大手の取引所を選ぶことが大事。
コインチェックの口座申し込みで時間がかかってるんですが
「コインチェック」の申し込みはスマホで完結し、その日のうちから取引できます（どやっ）。
、、、のはずだったんですが、2021年1月現在、申し込む人が多く（！）時間がかかっているようです。。
急ぐ人は、「bitFlyer」や「DMMコイン」でも問題ないかと。
現在の本人確認完了までの目安時間は以下の通りです。
・かんたん本人確認：3-5日程度
・郵便ハガキによる本人確認：10-14日程度— Coincheck(コインチェック) (@coincheckjp) January 8, 2021
※必ず大手の取引所にしましょう。
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