このページでは、仮想通貨の「基礎知識」や「これまでの歴史」「技術面・仕組み」など、ある程度分かってきて、「実際に仮想通貨を買っていこう」という人に向けて、知っておきたいこと・注意したいことを解説していきます。これまで、株の取引を経験してきた人でも「仮想通貨で特有の注意ポイント」がたくさんあります。ポイントを押さえてみていきましょう。
株と仮想通貨の違い・注意ポイント(取引面)
最初に、取引面での「株と仮想通貨の違い・注意ポイント」について紹介します。
仮想通貨を買っていくにあたっての前提・心がまえについて。100年以上の歴史があり、制度や仕組みが整っている株式投資とちがい、仮想通貨は未成熟な世界。取引され始めてまだ10年足らず。というわけで、取引面での株と仮想通貨の違い・注意ポイントを紹介します。
仮想通貨・ビットコイン投資で騙されない/損しないための注意点4つ
仮想通貨・ビットコイン投資で騙されない/損しないための注意点について。
「販売所ではなく、取引所で買う」仮想通貨を買う時の最大の注意ポイント
こちらはひとつ↑の繰り返しとなりますが、大事なことなので2回言っておきます。仮想通貨を買うにあたって一番注意すべきポイント。それは「販売所」ではなく、「取引所」で買うこと。この2つの違いは株式投資にはなく、取引に特有のものです。特に初心者は必ずといっていいほど間違うポイント。誰もがハマります(私もやらかしました)。そして、販売所から買ってしまう、必ず損するようになっています。
【仮想通貨・ビットコイン取引】取引所の選び方
実際に仮想通貨を買っていくにあたって、どこかの取引所で口座を作る必要があります。実際にメジャーどころの各口座を使ったいけやんが、実際の感想をもとに、どんな基準で、どこの取引所を選べばいいか、あなたの買いたいコイン・投資方針に合わせて解説します。
【仮想通貨・ビットコイン取引】 口座の作り方・手順・準備するもの
どこの取引所にするか決めた後、実際にその口座を開くときの「作り方・手順・準備するもの」について。ここは、株式の証券口座を作るときと基本的に変わりません。各取引所ごとに「口座開設の流れ」を画像付きでまとめています。
【仮想通貨・ビットコイン取引】 口座へのログイン方法
仮想通貨取引所の「口座へのログイン」について。仮想通貨の取引所では、スマホデバイスを使った二段階認証があるなど、株式の証券口座に比べ、高いセキュリティ体制にしているところが多いです。最初は一見ややこしいですが、慣れるとなんてことはありません。各取引所ごとに画像付きで「ログイン方法」をまとめています。
【仮想通貨・ビットコイン取引】口座への入金方法・注意ポイント
仮想通貨取引所の「口座への入金方法」について。各口座、色々な入金方法が用意されていますが(コンビニ入金とかありますが・)、基本的には「銀行からの振り込み」一択です。振込手数料「無料」のおすすめネット銀行「住信SBIネット銀行」もセットで持っておきたいです。各取引所ごとに「入金方法」を画像付きでまとめています。
仮想通貨の買い方
実際に仮想通貨を購入していくときの「買い方」について。各取引所ごとに「購入方法」を画像付きでまとめています。気にしていきたい「最低購入金額」や「購入手数料」についても取引所ごとに紹介しています。また、どんな買い方をしていけばいいか、紹介しています。
自動積み立てで買っていくべきか
コインチェックの「ビットコインの自動積み立て設定」について。メリット・デメリットや、この積み立て機能を利用すべき人はどんな人か、を解説しています。
仮想通貨を買った後はどうすればいい?
株式とちがい、仮想通貨、特にビットコインは「買ったらガチホ」すべきです。理由は「短期的には上下が大きく、中長期的な上昇に期待していきたい」から。1〜2年とかの暴落に動じず、いかにホールドしていけるかが重要。この辺りの心構えについてまとめています。
レンディング(貸し仮想通貨)でコインを貸して高利回りの不労所得をもらう
一度買った仮想通貨は、レンディング(貸し仮想通貨)によって貸し出して、利息をもらうことができます。レンディングは、いわゆる「貸株」の仮想通貨版。取引所に対して、自分が持っているコインを貸し出すことで、1〜10%程度の不労所得が期待できます。貸出期間中は、引き出したり、売ったりできない「定期預金」的な働きも兼ねてくれます。つまり、不労所得がもらえるだけでなく、「ガチホ」も実践できるのでおすすめ。このレンディングのメリット・デメリット、おすすめ取引所、取引所・通貨ごとの利回りをまとめています。
仮想通貨の税金ルール
投資する上で必ず知っておきたい「仮想通貨の税金ルール」について。株式とは、税率や税金がかかるタイミングが違います。株式の譲渡益・配当益に対する税率20.315%とちがい、最高45%の税率がかかる「雑所得」となる点が一番要注意。また、どのタイミングで・どんな場面で課税義務が発生するかもよく知っておくべき。